from 野島 翼
スポーツに対するメディアの影響で、多くの人達が先入観を持っているようです。
というのも、日本でスポーツ人口が一番多い種目は、野球又はサッカーだと思う人達が多いはずです。
しかしながら、日本のスポーツで人口が多いのは
【日本のスポーツ人口】
第1位 ウォーキング・軽い体操（約4700万人）
第2位 器具を使ったトレーニング（約1700万人）
第3位 ボーリング（約1400万人）
第4位 ジョギング・マラソン（約1300万人）
第5位 水泳（約1200万人）
引用：政府統計の総合窓口（e-stat）
※ウォーキング・軽い体操、器具を使ったトレーニング、ジョギングがスポーツに入るのかは、少し疑問ですが。笑
と続いていきますが、、
ここで「おやっ」と疑問に思った方もいるのではないでしょうか。
「野球」と「サッカー」が上位に入っていないのです。
不思議に思いますよね？
これこそが、スポーツ事業者も知らないといけない事実なのです。
【世界のスポーツ人口：参考】
第1位 バレーボール（約5億人）
第2位 バスケットボール（約4億5000万人）
第3位 卓球（約3億人）
第4位 クリケット（約3億人）
第5位 サッカー（約2億6000万人）
メディアが取り上げるスポーツ
野球やサッカーなどのようにシーズンに突入すると、毎日のようにメディアから取り上げられるスポーツがあります。
テレビ局も視聴率の問題やニーズの問題があるため、優先的に放送しているように思います。
しかしながら、スポーツ人口は多いが、メディアではあまり毎日取り上げられないスポーツというのが存在します。
この差が、私達のスポーツ人口の先入観につながっているようです。
スポーツ事業者はここを意識する
よくメディアと呼ばれるものに露出しているということは、認知してもらう確率が高いということになります。
日本で第5位にランクインしていた「水泳」は、ほとんどの小学校の授業で「水泳」が取り入れられているため、メディア露出が少なくても、多くの人達に認知されているのだと思います。
Jリーグ、プロ野球などは、子どもの裾野を広げるため、多くの子ども達に対して、キッズサッカー、キッズ野球、プロによるサッカー教室など様々な取り組みがされています。
これが結果的にスポーツ人口を大きく伸ばす要因となっていることは間違いありません。
地道な努力の結果だと言えます。
スポーツ事業者もこの地道な活動を継続的に行うことが大切なんだと感じさせられます。
経営でこの認知活動を止めてしまうと、自分達の経営にすぐに重くのしかかってきます。（死活問題になりかねませんよね。）
だからこそ、この認知活動を多くの人達に知ってもらうようなメディアであったり、SNSなど多くの媒体を使って周知する必要があるのですね。
スポーツ人口からみるスポーツの可能性
この日本のデータから見る限り、「健康を維持するためのスポーツ」という意味で、多くのスポーツ人口がいるようです。
健康志向の高まりがこの順位からしてもわかるかと思います。
この第5位以降もほとんどが「健康のためのスポーツ」がランクインしていることがわかります。
参考までに、競技スポーツの色が濃い「野球：第10位」や「サッカー：第11位」となっています。
今後も健康志向の高まりは、一層高まっていくだろうと思うので、健康づくりのためのスポーツには需要がありそうです。
これにいかに「楽しさ」をプラスして、継続的に行うスポーツとしていくかが重要だと思います。
まとめ
日本のスポーツ人口は、「健康維持のためのスポーツ」と「競技志向の色が濃いスポーツ」に分かれるが、明らかに健康維持のためのスポーツ人口が多いことがわかります。
これからスポーツ経営を行っていく上では、「健康維持のためのスポーツ」は外せないなと思います。
競技志向型のスポーツ経営だけを行ってきた方は、これから「健康」にスポットをあてた事業を一つでも持つことで、経営が安定していくはずなので、今のうちから考えてみられてほしいと思います。
データの事実から、今後を推測していくことで、スポーツ経営をどういった方向に進めていけばいいのか見えてくる場合があるので、時には冷静に見つめる時間を作ってみてはいかがでしょうか。
冷静に見つめる時間を作ることで、新しい気づきが生まれてきます。
充実した1日となりますよに…。
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